新築の一戸建てを考えている方は省エネのことが気になりますよね?エネルギー効率の高い家を望むなら、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギーハウス)がおすすめです。
ZEHは、エネルギーの消費と創出をゼロにした住宅で、環境への配慮からも注目されています。しかし、ZEHの仕組みは複雑で、理解するのは簡単ではありません。そこでこの記事では、ZEHの基礎知識、メリット・デメリット、補助金についてわかりやすく解説します。
ZEHは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略で、住宅が一年間で消費するエネルギー量と、その住宅が一年間で創るエネルギー量以下の住宅を指します。これは、高断熱・高気密性といった優れた断熱性能や、太陽光発電やエネルギー管理システム(HEMS)などの再生可能エネルギー源を利用する必要があります。ZEHは国が推進しているエネルギー効率の高い住宅として注目されています。
ZEHを理解するためには、その計算方法について理解することが重要です。ZEHの計算では、「外皮計算」と「一次エネルギー消費量」の2つの概念があります。
外皮計算は、住宅の外部環境との境界部分(外皮)の断熱性能を評価します。外皮は、屋根、壁、床、窓など、室内と外部との間の境界部分を指します。外皮における各部材の面積、熱伝導率、熱負荷の違いを基に、全体の外皮平均熱貫流率(UA値)を数値化します。UA値が小さいほど全体の断熱性能は優れ、エネルギーの損失が少ない建物と言えます。
一次エネルギー消費量は、建築物のエネルギー消費性能を評価する指標です。これは、年間で消費するエネルギー(電気、ガス等)を数値化したもので、暖房・冷房設備、換気・照明設備、給湯設備等が考慮されます。省エネ型の設備によるエネルギー削減分も計算に含まれ、一年当たりのエネルギー量(MJ/年)で表現されます。数値が小さいほど省エネ効果が高く、地域や家の大きさ等により変動します。
ZEHは、地球環境に配慮した新世代の住宅として評価されています。これは、年間のエネルギー消費量がゼロに近く、CO2排出量も大幅に削減することができる住宅だからです。また、太陽光発電をはじめとした再生可能エネルギーを積極的に活用することで、電力の自給自足が可能となります。これにより、災害時の自家発電も可能となり、生活の安定にも寄与します。
ZEH住宅は5つの種類に分かれています。
それぞれ、条件や特徴を解説します。
ZEHの基準
標準的なZEHは、省エネ基準から20%以上のエネルギー削減を達成し、太陽光発電などの創エネによって100%以上のエネルギー自給が可能な住宅です。エネルギー効率を重視することで、光熱費のかからない、環境負荷の小さい家にできます。
また、外皮強化基準に適合している必要があります。外皮強化基準は、外皮から熱の逃げやすさを表す外皮平均熱貫流率(UA値)が、地域ごとに定められる基準値以下である必要があります。
ZEH+の基準
ZEH+に必要な追加要件
ZEH+はZEH以上の高性能を求める方向けで、ZEHの条件以上に厳しい基準値が定められています。
特に、開口部が大きい家や、吹き抜けがある家は熱が逃げやすいため、基準を満たすのが難しくなります。その際は、断熱材や窓ガラスの選定、高効率給湯器の選定など、特別なエネルギー効率化の対策が必要になります。
ZEHOrientedの基準
ZEHOrientedは、都市部の狭小地や多雪地域(積雪100cm以上)に限定されます。ZEH同様に、省エネ基準比で一次エネルギー消費量や外皮強化基準に適合する必要がありますが、ZEHとは異なり、再生可能エネルギーの導入は必須ではありません。これは太陽光などの設置が困難な地域でも省エネ住宅を推奨するためです。
2015年にZEHが規定された後、2018年に誕生し、2020年から多雪地域にも対応。2030年の新築義務化では、これらの地域でも認められる見通しです。
Nearly ZEHの基準
Nearly ZEHは、ZEHと同じく一次エネルギー消費量削減20%以上の省エネを達成しますが、創エネによるエネルギー自給が75%以上となります。断熱や設備などの省エネ対策はできているが、創エネがZEHに及ばない住宅、と考えるとわかりやすいでしょう。寒冷地や多雪地域など、創エネが難しい地域に住んでいる方に最適です。
Nearly ZEH+の基準
Nearly ZEH+に必要な追加要件
Nearly ZEH+は、Nearly ZEHと同じく創エネが難しい地域向けですが、省エネ率は25%以上となり、ZEH+と同じ追加要件を満たす必要があります。
※外皮強化基準
ZEH住宅には以下のようなメリットがあります。
健康で快適に、なおかつ経済的にも優れた住宅は住む人にとって大きなメリットがあります。また、地球温暖化が深刻になっている昨今、環境問題への対策は必須です。使用するエネルギー量を抑えたZEH住宅を建てることで、地球環境にも配慮できます。
ZEHがもつ最大の特徴の一つが、その快適さです。高断熱・高気密性能の家は外気温の影響を受け辛いため、冬は温かく、夏は涼しく室内温度を保ちやすくなります。そのような家は室内の温度差が少なくなるため、玄関や洗面所などもリビング同様に快適に過ごしやすくなります。ZEH基準を満たした高断熱住宅は、外部からの熱の侵入・逃失を防ぐため、1年を通して快適な室温を保てます。
ZEHの大きなメリットとして光熱費の節約が挙げられます。高断熱・高気密性能により、ZEHは必要なエネルギーを大幅に削減します。また、再生可能エネルギーである太陽光発電システムを活用することで自家発電が可能となり、長期的に見て大きな経済効果が期待できます。
さらに最近はエネルギー価格が高騰しているため、光熱費も上昇する傾向にあります。そのリスクを抑える意味でも、ZEHの導入はおすすめです。
ZEHの基準を満たした住宅は、国からの補助金を利用できます。これにより、初期投資の負担を軽減することが可能です。補助金制度はZEHの推進の一環として提供されているため、利用しない手はないでしょう。さらに、ZEHに類似した補助金制度も多く設けられており、これらの補助金もZEHと同じく、高断熱でエネルギー効率が高い家であることが条件となっています。補助金制度を利用すれば、お得にエネルギー効率の高い住宅を手に入れられます。
ZEHは、自然エネルギーの活用とエネルギー効率向上により、環境にやさしい住宅を実現します。高断熱・高気密設計により冷暖房の使用を最小限におさえた家はわずかなエネルギー消費となり、そのわずかなエネルギーも太陽光などの発電設備によりまかないます。
ZEHは地球温暖化防止に貢献しつつ、高騰するエネルギー価格の影響も緩和し、持続可能な未来に向けた選択肢となっています。
ZEHは多くの利点を持つものの、デメリットも存在します。
ZEHの利点は環境に優しく、長期的な経済効果が期待できる点です。しかし、高額な初期投資や計画上の制約が伴うことも理解しておく必要があります。これらはZEHを考える際の重要な要素です。
ZEHの最大のデメリットは、初期投資コストが高いことです。太陽光発電システムや高性能な断熱材など、ZEHに必要な設備・材料はコストが高めです。しかし、エネルギー効率が良く、長期的に見ると光熱費の節約につながります。ゆくゆくは回収できる手堅い投資ですが、初期費用が増えたら困るという方には不向きかもしれません。
ZEHを実現するためには、計画段階から細部にわたる配慮が必要です。太陽光発電の設置面積や向き、高気密・高断熱のための設計など、自由度が制限されることもあります。例えば、吹き抜けや大きな窓など、開放感を重視した設計をする場合、エネルギー効率の確保が難しくなることがあります。自分の理想の家とZEHの要件をどう両立するかを考える必要があります。
ZEH住宅への移行は初期投資が高いものの、補助金制度を活用することで負担を軽減できます。
補助金制度を知り、その条件を満たし、適切な手続きを経ることで、ZEH住宅への道はスムーズに進むでしょう。これらのポイントを理解しておくことで、ZEH住宅へのステップが明確になります。
各ZEHの補助金制度の詳細は以下の通りです。ZEH+の事業は環境省実施と経産省実施で分かれています。
※補助金加算
・蓄電システム:2万円/kWh(対象設備金額の1/3または20万円の低い方)
・直行集成板:90万円/戸
・地中熱ヒートポンプシステム:90万円/戸
・PVTシステム:【液体式】65万円/戸もしくは80万円/戸、【空気式】90万円/戸
・液体集熱式太陽熱利用システム:12万円/戸もしくは15万円/戸
※補助金加算
・蓄電システム:2万円/kWh(対象設備金額の1/3または20万円の低い方)
・V2H(充放電設備):対象設備金額の1/2または75万円の低い方
・燃料電池:2万円/台
・太陽熱利用温水システム:液体式17万円、空気式60万円
ZEHへの補助金を受けるためには、一定の条件を満たす必要があります。
ZEHは環境にやさしく、エネルギー効率の高い住宅です。初期投資は必要ですが、補助金制度の利用や長期的な光熱費の節約まで考慮すると、その価値がとても高いことがわかります。
ZEHなら快適な生活環境やエネルギー自給自足の生活も実現可能。未来を見据えた家づくりをお考えなら、ぜひZEHを選択肢に入れてみてください。