ZEHマンションをご存じですか?住み替えを検討中で、特に環境とエネルギー効率に注目している方はどんどん増えています。ZEH(ゼロエネルギーハウス)マンションは環境への影響が少なく、ランニングコストも抑えられるとされていますが、具体的にどんなメリットやデメリットがあるのでしょうか。
この記事では、ZEHマンションの魅力と注意点、さらには補助金についても詳しく解説します。情報が整理できれば、予算に合った最適な選択ができるでしょう。特に家族の成長と共に考えるべきスペースや設備についても考慮しながら、将来安心して住める選択をするための手がかりを提供します。
高効率の設備を使用した未来型のマンションに興味がある方はぜひ最後まで読み進めてください。
ZEH(ネットゼロエネルギーハウス)マンションとは、年間のエネルギー消費量を一定値まで抑え、そのエネルギー量と自家発電できるエネルギー量がほぼ同等になるよう設計されたマンションです。一般的なマンションよりも高い断熱性や省エネ性を持ち、多くの場合、太陽光発電システムが備えられています。
ZEHマンションの目的は大きく二つあります。まず、ランニングコストを削減すること。高いエネルギー効率により、電気やガスの使用量が減少し、毎月の請求額も少なくなります。次に、環境負荷を低減すること。自家発電と高い断熱性によってCO2排出量が減り、環境にやさしい住まいとなります。
このように、ZEHマンションは経済性と環境性を両立させた新しい住まいの形です。今後も補助金制度や環境基準の強化により、ますます注目される住宅形態となるでしょう。
ZEHマンションには以下のようなメリットがあります。
ZEHマンションは入居者、そして事業者に大きなメリットをもたらします。以下にて詳しく解説します。
ZEHマンションでは、高い断熱性と省エネ性を活かし、室内の快適性も大きなメリットとされています。優れた断熱材を用いることで、夏場は涼しく、冬場は暖かな環境が維持されるためです。例えば、厳冬期や猛暑日でも、外部の気温変動に左右されにくく、室内温度が一定に保たれます。冷暖房の効きも良くなるのも断熱性を高める大きな利点です。
家族全員が一年中心地よい生活空間で快適に過ごせるため、長期的に住む場合に特に魅力的です。特に子育て世帯や高齢者にとっては大きなプラスとなります。快適な生活空間が整うことで、健康や精神面でのストレスも減少する可能性があります。
ZEHマンションは、光熱費の削減できるという大きな利点があります。高い断熱性と省エネ性能により、暖房や冷房の使用が少なくなるため、結果として電気代が大幅に減少します。加えて、太陽光発電システムが多くのZEHマンションに標準装備されているため、昼間の電力はほぼ自給できる場合もあります。
長期で住むことを考慮すると、光熱費削減はとても重要です。住宅ローンの支払いや月々の家賃の支払いと同じく、毎月の支出として考えなければいけません。月々数千円の削減効果だとしても、それが10年20年と続くと大きな金額になります。
電気代やガス代といった光熱費は年々高騰していることを考えても、光熱費が削減できるZEHマンションは安心です。
ZEHマンションの大きな特長の一つが、その環境への優れた配慮です。太陽光発電と高い断熱性能によって、エネルギーの自給自足が可能になり、CO2排出量を大幅に削減できます。これは、地球温暖化対策に直結する重要なポイントです。
2015年に開かれたパリ協定では、全ての国が温室効果ガスの排出削減を目標とし、取り組みを行うことが決定されました。日本は2030年までに温室効果ガス46%削減を目指し、そのために推進しているのがこのZEH事業です。温室効果ガス発生量のうち、家庭・業務などの分野が占める割合は1/3ほどで、これには建築が密接に関わっています。省エネ住宅をつくり、家庭で使用する空調や給湯のエネルギー消費量を削減する必要があることは言うまでもありません。
環境への配慮が高まる今、ZEHマンションはより広く注目される住宅形態となっています。
事業者としては、ZEHマンションを建てることで、社会的信用力を高める手段となります。環境への配慮が高まる中で、ZEHマンションのようなエコフレンドリーな事業を行うことで、企業が持つ社会的価値や道徳的な姿勢を強調できます。
環境問題への配慮は企業のCSR(企業の社会的責任)活動ともいえます。持続可能な生活スタイルを選ぶことでポジティブな評価を受けやすくなり、信用力を向上させる効果が期待できます。
ZEHマンション補助金は以下の4種類があります。
それぞれ補助額や要件、対象となる建築物が異なります。
要件:住宅用途部分21層以上、ZEH-M Oriented以上
補助額:補助対象経費の1/2以内、上限3億円/年、10億円/事業
事業期間:最長5年
採択方式:採択審査方式
要件:住宅用途部分6層以上20層以下、ZEH-M Oriented以上
補助額:補助対象経費の1/3以内、上限3億円/年、8億円/事業
事業期間:最長4年
採択方式:採択審査方式
要件:住宅用途部分4層以上5層以下、ZEH-M Ready以上
補助額:補助対象経費の1/3以内、上限3億円/年、8億円/事業
事業期間:最長4年
採択方式:先着方式
要件:住宅用途部分3層以下、Nearly ZEH-M以上
補助額:40万円/戸
事業期間:最長3年
採択方式:先着方式
(参考:2023年の経済産業省と環境省のZEH補助金について より)
ZEHマンションには以下のようなデメリットもあります。
メリットだけでなく、デメリットもしっかりと把握したうえで検討しましょう。
ZEHマンションは多くの長所がありますが、それにはコストがかかる面もあります。ZEHにするためには省エネ設備や高品質な断熱材、太陽光発電システムなどが必要だからです。この結果、一般的なマンションよりも販売価格や家賃が高くなるケースがあります。
特に、新築のZEHマンションの購入を考えている人にとっては、初期投資が大きくなることが多いです。自己資金や住宅ローンなどの資金繰りを考慮し、予算内で最適な選択をするように検討する必要があります。
ランニングコストが低いため、高い建築費用や家賃は相殺される可能性がありますが、それでも最初のハードルが高いことは事実です。
ZEHマンションでZEH補助金を申請する際には、一般社団法人 環境共創イニシアチブ(SII)にZEHデベロッパーとして登録される必要があります。この制限により、ZEHマンションの補助金を利用可能な建築会社は限られます。
また、一戸建ての建築に関するZEHビルダーの認定もあります。マンションの場合はZEHデベロッパーの登録が必要なので、この二つを混同しないように注意が必要です。
ZEHマンションを検討する際には2つの注意点があります。
後に後悔しないためにも、注意点を抑えて計画しましょう。
補助金の申請には募集期間があるので注意が必要です。要件を満たしていても、期間が該当しなければ補助金は申請できません。時期を少しずらすだけで補助金がもらえるなら、利用しない手はありませんよね。早めに計画を行い、確実に申請ができるようなスケジュール計画をたてましょう。
2023年度の各ZEH-Mの募集期間は以下の通りです。
スケジュールは変更になることがあるため、SIIホームページで最新情報を確認するようにしましょう。
費用が割高になるのは初期の建築費用だけでなく、メンテナンスも同様です。省エネ設備や高度な管理システムは、故障や劣化が起きた際に専門的な修理やメンテナンスが必要になり、一般的なマンションの設備よりもコストが高くなる可能性があります。ランニングコストを考える際、このメンテナンス費用も考慮する必要があるでしょう。
ZEHマンションはエネルギー効率や環境面での長所が多く、長期的に見れば光熱費の削減も期待できます。加えて補助金もあるため、事業者にとっても入居者にとっても大きなメリットがあります。
ただし、建築費用が高くなりやすいこと、補助金には時期があることなどを抑え、早めに計画をたてることが何より重要です。そのようにして自らも恩恵を受けることで、人と地球に優しいZEHマンションをもっと普及させられます。