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ZEBとは？

ZEBとは、Net Zero Energy Buildingの略で、年間の一次エネルギー消費の収支をゼロにすることを目指すビルです。これは、高効率の省エネ技術や太陽光発電などの創エネ技術を組み合わせます。ZEBは、環境への負荷を低減し、光熱費の削減や不動産価値の向上などの経済的なメリットももたらします。未来を見据えた持続可能な建築として、ZEBは今後の社会においてますます重要となるでしょう。

ZEHとの違い

ZEBとZEHとは、ともにエネルギー消費量を実質ゼロに目指す建物ですが、その対象や規模に違いがあります。ZEBは大型の建物を中心とした業務用施設が対象ですが、ZEHはNet Zero Energy Houseの略で、一般住宅が対象です。環境問題を考えるとどちらも重要で、双方が普及することによりCO2の削減、環境負荷の軽減が実現します。

ZEBの種類

ZEBには、大きく4つの種類が存在します。

• ZEB Oriented
• ZEB Ready
• Nearly ZEB
• ZEB

これらは、エネルギー消費量の削減率や再生可能エネルギーの導入有無によって異なる条件を持ちます。それぞれの種類とその特徴について、以下にて詳しく解説します。

ZEB Oriented

ZEB Orientedは、ZEBへの取り組み意識や方向性を持った建築物です。ZEBの基準を達成することが難しい大規模な建築物に対して、緩やかな条件が設けられています。

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ZEB Orientedの条件

• 一次エネルギー消費量削減率（再生可能エネルギーを含まず）30～40％以上
• 再生可能エネルギーの導入は不要
• 建築物の延べ面積が10,000㎡以上、または未評価技術の導入がある場合

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ZEB Ready

ZEB Readyは、後から再生可能エネルギー設備を追加する準備が整っている建築物です。その名の通り、ZEBの前段階として位置づけられており、諸条件によりZEBの実現がまだ難しい建物のために設けられています。

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ZEB Readyの条件

• 一次エネルギー消費量削減率（再生可能エネルギーを含まず）50％以上
• 再生可能エネルギーの導入は不要

Nearly ZEB

Nearly ZEBは、ZEBまでは達成しなくとも、エネルギー消費がほぼゼロの建築物を指します。ZEBには及ばなくとも、高い省エネ効果と一定の再生可能エネルギーが導入されています。

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Nearly ZEBの条件

• 一次エネルギー消費量削減率（再生可能エネルギーを含まず）50％以上
• 一次エネルギー消費量削減率（再生可能エネルギーを含む）75％以上、100％未満
• 再生可能エネルギーの導入は必須

ZEB

ZEBは、一次エネルギーの消費量をゼロにすることを目指す建築物です。最も厳しい条件を満たす必要があり、省エネルギー技術と再生可能エネルギーの導入により、運用コストを大きく削減します。

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ZEBの条件

• 一次エネルギー消費量削減率（再生可能エネルギーを含まず）50％以上
• 一次エネルギー消費量削減率（再生可能エネルギーを含む）100％以上
• 再生可能エネルギー（太陽光発電等）の導入は必須

ZEBのメリット

ZEBには以下のようなメリットがあります。

• 光熱費が安くなる
• 不動産価値が上がる
• 企業の信頼性が上がる
• 快適性が上がる

ZEBの導入は環境保護だけでなく、経済的メリットや、企業の信頼性や室内の快適性も高まります。それぞれのメリットを以下にて詳しく解説します。

光熱費が安くなる

ZEBのメリットとして、光熱費の削減があげられます。ZEBは、一年間のエネルギー消費をゼロに近づけることを目指しているためです。具体的には、高効率の断熱材の使用や、先進のエネルギー管理システムの採用など、エネルギー効率を最大限に引き上げる設計が取り入れられています。また、エネルギーの消費をリアルタイムで監視することで、無駄なエネルギー使用を避けるシステムも取り入れられています。これらの取り組みのおかげで、ZEBは長期的に光熱費の大幅な削減を実現し、事業主の経済的な負担も軽減する役割を果たしています。

不動産価値が上がる

ZEBを取り入れた建築物は、不動産価値を上げることが期待できます。なぜなら、ZEBがエネルギー効率を重視する設計と先進的な技術を使っているからです。具体的には、太陽光発電の導入や屋根や壁の緑化など、持続的なエネルギー供給と効率的な使用方法が組み合わされています。また、これらの取り組みは長期的なエネルギーコストも削減するため、購入者やテナントにとっては大きな魅力です。さらに、エコロジーを重視する今の時代に、ZEB認証を取得した物件は、その取り組みが第三者に評価されているという証となり、不動産の価値をより高めます。これらの理由から、ZEBは不動産価値を上げて、持続可能な社会の実現に寄与しています。

企業の信頼性が上がる

ZEBを採用することで、企業の社会的信頼性が上がります。ZEBによってエネルギー消費の削減を実現することで、企業が持続可能性と環境問題への取り組みを積極的に進めているというメッセージを強く伝えられるからです。積極的な環境対策は、顧客やビジネスパートナー、そして社会全体からの信頼を増大させ、企業のブランド価値を高める要因となります。したがって、ZEBの導入はただのエネルギーコストの削減だけでなく、企業の信頼性向上という大きな価値をもたらします。

快適性が上がる

ZEBの採用により、居住者やビルの利用者の快適性が上がるというメリットがあります。ZEBは、エネルギーの最適化を目指すと同時に、建物の居住環境を改善する設計が施されているためです。たとえば、高性能な断熱材を使うと、夏の暑さや冬の寒さが室内に伝わりにくく、一年を通じて快適な室内温度を保てます。また、自然光の効果的な取り入れや、良好な通気設計により、より快適な室内環境が実現するでしょう。これらの工夫により、ZEBの建物は健康的な生活や仕事をサポートし、住み心地や働き心地を向上させます。ZEBはエネルギー効率の向上だけでなく、人々の生活の質を高める有益な選択です。

ZEBのデメリット

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ZEBのデメリットは以下の通りです。

• 建築コストが高い
• メンテナンスコストが高い
• 設計に制限がでやすい

建築コストが高い

ZEBを実現するためには、初期の建築コストが通常に比べて高くなることがあげられます。主な理由は、ZEBの基準を満たすために最新の技術や特殊な素材の導入が求められるためです。例えば、太陽光パネル、高性能な断熱材、断熱サッシなど、ZEBを実現するための施工・素材には高額な費用がかかることが一般的です。さらに、設計や申請に熟練した専門家の協力が必要となり、設計段階での費用も増加する場合があります。長期的な運用においては光熱費の削減やメンテナンスのコストダウンなどの利点がありますが、建物を建てる際の初期投資は大きくなるため、そのバランスを考慮する必要があります。

メンテナンスコストが高い

ZEBを導入した建物は、メンテナンスコストが高くなることが指摘されることがあります。再生可能エネルギー設備や高効率のエネルギーシステムなど、ZEBをサポートする技術は最新で高度であるためです。専門的な知識を持つ技術者による点検やメンテナンスが必要とされ、故障時には大きな費用がかかることがあります。特に、太陽光パネルやエネルギー管理システムなどの設備は、定期的なチェックや調整が欠かせません。ZEBの導入による長期的な光熱費の削減などの経済的な利点は大きいものの、合わせて定期的なメンテナンスや交換のコストも念頭に置いておく必要があります。

設計に制限がでやすい

ZEBを目指す建築は、設計の自由度に制約がでやすい傾向にあります。エネルギー効率を最大化するために、特定の設計や技術が必要となるからです。具体的には、窓の位置や大きさ、断熱材の使用、再生可能エネルギー設備の配置やサイズなどがエネルギー効率に影響を与えます。これらは、ときに制約となり、建築家や設計者の独自のデザインやアイデアを邪魔する場合があります。もちろん、ZEBの利点は多岐にわたりますが、設計の自由度や独自性を追求する際には、エネルギー効率とのバランスを取る必要があります。

ZEBの補助金

ZEBには補助金があり、以下の4つに分類されます。

• レジリエンス強化型ZEB実証事業
• ZEB実現に向けた先進的省エネルギー建築物実証事業
• 民間建築物等における省CO2改修支援事業
• テナントビルの省CO2改修支援事業

それぞれ募集要領や補助額が異なります。内容をチェックして、どの事業に該当するかチェックしましょう。

レジリエンス強化型ZEB実証事業

レジリエンス強化型ZEB実証事業は、公共性の高い業務用施設のZEBを後押しする取り組みです。この事業の背景には、災害時の安全確保や感染症への対応として、建築物に求められる新しい要件が増えてきたことがあります。庁舎や公民館、学校、さらには自然公園の業務用施設などが対象で、これらの建築物は停電時でもエネルギー供給が持続し、換気機能を含めた感染症対策が整備されています。

制度の詳細を見ると、対象者としては地方公共団体や一定の規模の民間団体が含まれます。特に民間団体には、新築や既築の延床面積による制限が設けられています。補助対象となる設備は、ZEBの実現に向けたもので、空調や換気、給湯のシステム、BEMS装置などが該当します。補助額は建築の種類やZEBのレベルに応じて変わり、最大で5億円までの補助が受けられるようになっています。このような制度を利用し、持続可能で安全な建築物の実現を目指す取り組みが進められています。

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レジリエンス強化型ZEB実証事業の制度概要

• 対象者：地方公共団体（延床面積制限なし）、民間団体（新築：延床面積10,000㎡未満、既築：2,000㎡未満）
• 補助対象設備：ZEB実現に寄与する設備（空調、換気、給湯、BEMS装置等）
• 補助額：【新築】ZEB：補助対象経費の2/3、Nearly ZEB：補助対象経費の3/5、ZEB Ready：補助対象経費の1/2、【既築】ZEB、Nearly ZEB、ZEB Ready：補助対象経費の2/3（補助金額上限：5億円）

ZEB実現に向けた先進的省エネルギー建築物実証事業

ZEB実現に向けた先進的省エネルギー建築物実証事業は、地方公共団体が所有する施設や一定の規模を持つ民間の業務用ビルにおいて、省エネやCO2削減を実現するための先進的な設備の導入を後押しするものです。

この制度における対象者は、特定の都道府県や都市を除く地方公共団体や、新築・既築の面積に応じて選ばれる民間団体です。具体的な補助の対象となる設備には、空調や換気、給湯システム、そしてBEMS装置など、ZEBの実現に向けて必要不可欠なものが含まれます。

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ZEB実現に向けた先進的省エネルギー建築物実証事業の制度概要

• 対象者：地方公共団体（延床面積制限なし、※都道府県、指定都市、中核市及び施行時特例市を除く）、民間団体（新築：延床面積10,000㎡未満、既築：2,000㎡未満）
• 補助対象設備：ZEB実現に寄与する設備（空調、換気、給湯、BEMS装置等）
• 補助額：【新築】ZEB：補助対象経費の3/5、Nearly ZEB：補助対象経費の1/2、ZEB Ready、ZEB Oriented：補助対象経費の1/3、【既築】ZEB、Nearly ZEB、ZEB Ready、ZEB Oriented：補助対象経費の2/3（延床面積2,000㎡未満のZEB Ready、10,000㎡未満のZEB Orientedは対象外）（補助金額上限：5億円）

民間建築物等における省CO2改修支援事業

民間建築物等における省CO2改修支援事業は、既存の民間建築物の省エネルギー化とCO2排出量の削減を目的とした制度です。この事業では、特定の設備を導入する際の費用の一部を補助金として支給します。

具体的には、対象者として「民間建築物」が該当し、補助の対象となる設備は、空調、換気、給湯、BEMS装置などの、エネルギーの効率的な利用や消費を低減するためのものです。補助金の額は、補助対象となる経費の1/3と定められており、その上限は5,000万円までとなっています。

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民間建築物等における省CO2改修支援事業の制度概要

• 対象者：民間建築物
• 補助対象設備：空調、換気、給湯、BEMS装置等
• 補助額：補助対象経費の1/3（上限：5,000万円）

テナントビルの省CO2改修支援事業

テナントビルの省CO2改修支援事業は、ビル所有者とテナントが連携して環境に配慮した施設改修を進めるための補助制度です。この事業の主な狙いは、ビルのオーナーとテナントが一緒になって環境負荷の低減を図ることで、より持続可能な都市空間の構築を推進することにあります。

具体的には、テナントビルにおいて、CO2排出量を20％以上削減することが可能な設備を新たに導入する際に補助が行われます。また、この取組の一環として、環境負荷低減を目的としたグリーンリース契約の締結が奨励されています。

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対象となる者は、「テナントビルを所有する法人や地方公共団体等」と定められています。補助される設備としては、空調、換気、給湯、BEMS装置など、エネルギー消費の効率化や環境への負荷低減に寄与するものが挙げられます。そして、補助金の額は導入設備の経費の1/3で、その上限は4,000万円とされています。

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テナントビルの省CO2改修支援事業の制度概要

• 対象者：テナントビルを所有する法人、地方公共団体等
• 補助対象設備：空調、換気、給湯、BEMS装置等
• 補助額：補助対象経費の1/3（上限：4,000万円）

シリーズ物件は1社の省エネ計算会社に依頼した方が良い

シリーズ物件の省エネ計算を一つの会社に依頼した方が効率的でおすすめです。なぜなら、1社に依頼した方が効率的であり、以下のような利点があるからです。

• ボリュームディスカウント
• 仕様を把握している（各設計事務所に説明する手間が減る）
• クリアできるような提案もスムーズ

この3つの要点から、そのメリットを詳しく見ていきましょう。

ボリュームディスカウント

シリーズ物件全体の計算を一つの会社に任せることで、割引が受けられる可能性があります。省エネ計算を1社に任せることで、大量の依頼ができるためです。

仕様の完全な把握

1社に省エネ計算を集中させることで、その会社は物件の仕様を十分に理解できます。これにより、各設計事務所への説明や指示の手間が大幅に減少します。設計の変更や更新時も、過去の情報を元に迅速に対応できます。

効率的な提案の実現

物件の仕様や要件を理解している会社は、省エネ目標の達成に向けて、具体的かつ効果的な提案ができます。これにより、シリーズ物件の省エネ性能を最大限に引き出せます。

ZEBとは？定義や種類のほかメリッㇳ・デメリットを解説！【まとめ】

ZEBは、年間のエネルギー消費と発電のバランスを取る持続可能な建物です。これは、環境を考慮した未来の建築であり、今後はエネルギー効率の向上や再生可能エネルギーの導入はますます当たり前になっていくでしょう。一方で、初期投資やメンテナンスに関するデメリットにも目を向け、長期的な視点でコストを考慮する必要があります。環境保護に欠かせないZEBについて理解を深め、持続可能な未来のための一歩を踏み出しましょう。

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